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自分用備忘録的な何か。

パチンコがギャンブルじゃない理屈が全然わからないんだけど。

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祖父が好きだったパチンコ。

ウチの祖父の仕事は林業だった。だが、雪が降る地域に住んでいるため、わりと冬は出稼ぎに行っていた。でも、時々出稼ぎが無い時期もあり、その時の祖父の楽しみはパチンコだった。

自分は幼いころ体が弱かったので、殆ど保育園などには行けなかった。なので、冬はずっと家にいたのだが、たまに祖父が自分を連れてパチンコ屋に遊びに行くことがあった。

当然、幼い自分はパチンコで遊ぶ事が出来ないので、床に落ちているパチンコ玉を拾ったりして時間を過ごしていた。今にして思えばつまらなそうにしか思えないが、子供の頃の自分はある種の冒険のように感じていた。

祖父は仕事を引退してからも、足繁くパチンコ屋に通っていた。車を運転するのが危ないと言われ、車を処分してからは自転車で通い詰めた。

事件が発覚したのは、そんな頃だった。

祖父は、パチンコ屋に行く時にATMでお金を下ろしてから行っていたのだが、その際に出てくる明細書に残高が記されている事を全く知らなかったのだそうだ。通帳の記帳など全くしていなかったので、自身の口座にいくら残っているかなど全く把握していなかった。

気がつけば、祖父は自分の年金を殆ど使い果たしてしまっていた。その額は300万円以上。

家族会議が開かれ、もう二度とパチンコ屋には行かないと祖父は誓わされた。たぶん、その約束は守られた。なぜなら、もう祖父にはお金を下ろす手段を与えられなかったためだ。

 

パチンコ≠ギャンブル?

パチンコは、風営法下で「パチンコ玉と景品を交換する遊戯」として位置づけられている。遊技者はその景品を店舗とは別の場所(とはいえ極めて近所)にある景品交換所で現金と交換する。そうすることで、直接お金のやり取りをする「賭博」には当たらないとされる。

笑ってしまう。

パチンコは巨大市場だ。

2005年の35兆円弱をピークに右肩下がりにはなっているものの、今でも25兆円弱の市場規模を誇っている。日本全国でのパチンコ人口は1000万人を超えていると言われる。

パチンコは当たり前のことながら射幸心を煽る仕組みになっているため、依存症になる人も結構いる。一説によれば日本で「ギャンブル依存症」に悩まされる人々は500万人を超えており、その主因はパチンコ・パチスロである。

どこをどう考えてもパチンコが賭博に当たるのは間違いないだろう。

公営ギャンブルである競馬・競輪・競艇・オートレースは、還元率が明示されているが、パチンコは不明である上に、営業店舗側で出玉をコントロールできる、いわば「違法賭博」と言っても過言ではない。

http://www.soumu.go.jp/main_content/000084191.pdf

※公営ギャンブルの還元率。総務省サイトより。

どうして日本では、こんな限りなく黒に近いグレーなパチンコという産業が成り立っているのだろうか。

 

警察との癒着。

パチンコ業界を監督するのは主に警察庁の役目だが、その警察からパチンコ業界への天下りが横行しているから、パチンコ業界は「賭博」とは認定されずに営業を続けられているというのだ。

news.livedoor.com

上記の記事から少し引用すると…

「日本全国でパチンコの違法状態が放置されている理由は、他でもない警察が換金業務を牛耳っているからです。

換金所は1店舗につき1カ所あるわけですから、膨大な数になる。年間何回も(警視庁の人材情報センターに)求人票が出るくらい、人員が必要になるんです。

警視庁に出された求人票には『暴力団排除』という目的が謳われていたりしますが、もともと暴力団はパチンコにはほとんど関与していない。要はパチンコ店が『自分たちに換金をやらせれば、賭博罪にはとわないよ』ということですよ」

ということらしいのだが、最低である。

さらに引用するが…

さらに、こうしたパチンコ利権に深くかかわっている有名上場企業があるという。それが「セゾンカード」を発行する、クレジットカード大手のクレディセゾンだ。

貸金業者である同社の連結会社が、関東一円で幅広くパチンコチェーン『コンサートホール』を経営し、各店舗で警察官の天下りを受け入れているというのだ。寺澤氏が続ける。

「同社は警視庁の人材情報センターで、『各店1名』という求人票を出しています。同社は各店舗に警察の天下りを受け入れることで、さまざまな面で安全を担保しているのでしょう」

と、セゾンカード関連会社が堂々と警察庁の中で人材募集をかけているのだという。ここまで来ると呆れてものも言えない。

 

在日韓国・朝鮮人との関係。

正直、あまりこの件には触れたくないのだが、パチンコというとどうしてもちらつくのが、在日韓国・朝鮮人の存在だ。

とくに問題なのは、パチンコの利益が北朝鮮の資金源になっているのではないかという指摘だ。これは、90年代に国会でも問題になったこともあるが、それほど詳しくは追求されていない。

これだけ色々問題がある産業であるにもかかわらず、国が半ば黙認した形で営業が続けられている事を考えると、癒着で私腹を肥やしているのは警察だけでは無いのではないかと勘ぐりたくなってしまう。

 

カジノ解禁はパチンコよりも脅威。

そんな中、一部の超党派議員が2020年の東京オリンピックを睨んでカジノを解禁させようと躍起になっている。ただでさえ、成人男性の1割という高いギャンブル依存症の患者を抱える日本で、カジノが解禁されたらどうなってしまうのか。

2010年にカジノを解禁したシンガポールでは、ギャンブル依存症の患者が一気に5倍に増えたという。

確かに、カジノは基本的に外国人観光客をターゲットにした産業ではある。だから、自国民が入場するときは入場料を取る所もある。だが、依存症になってしまった人には、入場料など無意味だろう。一度エンドルフィンがドバーッと出る快感を味わってしまった人間には、もう逃れる術はないからだ。

カジノ解禁を目指している議員達は、カジノを作ることでの経済効果を口実にして法案を通そうとしているが、どう考えてもデメリットの方が多いと、個人的には思う。

日本は既に、全国津々浦々にカジノに勝るとも劣らない賭博場であるパチンコ屋がある。そして、海外のカジノを抱える地域よりも遥かに高い割合で依存症に陥っている人が山程いるのが現状なのだ。

パチンコは遊戯?

外貨獲得のためにカジノ解禁?

これ以上、人を馬鹿にするのはいい加減にして欲しい。